「第3回 法令」問14. 消火・警報設備

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※ この過去問は最新の問題です。基本問題で知識を定着させ、確実に合格するために最新のより上質な過去問を解きましょう。

問.14 製造所等に設置する消火設備の区分について、次のうち第5種の消火設備に該当するものはどれか。 すぐに解答確認

  1. 消火粉末を放射する大型消火器
  2. スプリンクラー設備
  3. 屋内消火栓設備
  4. ハロゲン化物消火設備
  5. 二酸化炭素を放射する小型消火器下記の解説を確認しよう!

危険物乙4「消火設備」の勉強方法はこちら 

危険物乙4の過去問「第3回 法令」問14. 消火・警報設備の解説

ここ重要 「危険物に関する法令(35問中15問)」合格には、60%以上なので15問中9問以上の正解数が必要です。

危険物乙4の過去問(第3回 法令)「消火・警報設備」問.14の解説

当設問のポイント !!

すべての製造所等には、消火設備の設置が義務付けられています。消火設備は、消火能力の大きさによって、第1種から第5種までの5種類に分かれます。

第1種から第5種の消火設備

  • 第1種・・・屋内消火栓設備、屋外消火栓設備
  • 第2種・・・スプリンクラー設備
  • 第3種・・・水蒸気又は水噴霧、泡、不活性ガス、ハロゲン化物、粉末消火設備
  • 第4種・・・大型消火器
  • 第5種・・・小型消火器、その他(水バケツ、乾燥砂、膨張ひる石)

地下タンク貯蔵所と移動タンク貯蔵所に必要な消火設備

  • 地下タンク貯蔵所: 第5種消火設備を2個以上設置する。
  • 移動タンク貯蔵所: 自動車用消火器(第5種消火設備)を原則として2個以上。

所要単位 = 危険物は指定数量の10倍を1所要単位とする。

 

  1. 誤り
  2. 誤り
  3. 誤り
  4. 誤り
  5. 正解

「5」が正解

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